ロードサービスが多く利用される車のトラブル
車は日々の生活に欠かせない移動手段ですが、
予期せぬトラブルに見舞われることもあります。
そんな時に頼りになるのが、ロードサービスです。
バッテリー上がりやタイヤのパンク、事故など、
車のトラブルは多岐にわたりますが、それぞれに適切な対応が求められます。
このページでは、ロードサービスが多く利用される
代表的な車のトラブルと、その対処法について解説します。
バッテリー上がり
ロードサービスを利用する人の約3分の1が、
「バッテリー上がりでエンジンがかからない」というトラブルに遭っています。
バッテリー上がりとは、エンジンを切った状態で室内灯、エアコン、ハザードランプなどをつけっぱなしにすることで、バッテリーの電力が消費され、エンジン始動に必要な電力が足りなくなる現象です。
エンジンをかけていれば、バッテリーは常に充電されているため問題はありませんが、エンジンを切っていると充電されず、使用した分だけ電力が減っていきます。
バッテリーが新しく元気な状態であれば、少しエンジンを切って電気を使っても問題ありませんが、バッテリーが弱っていると、ほんの数分間電気を使っただけでもバッテリー上がりを起こすことがあります。
ジャンピングでエンジンを始動させる
バッテリー上がりの対応策として「ジャンピング」という作業があります。これは、他車のバッテリーやポータブルバッテリーを自車のバッテリーにケーブルで繋ぎ、電力を借りてエンジンを始動させる方法です。
車にケーブルを積んでおけば、バッテリー上がりが発生した際、ロードサービスを利用せずに他の車を借りて自力でジャンピング作業を行うこともできます。しかし、ジャンピングのやり方を間違えると、大きな事故を引き起こす可能性があります。そのため、やり方に自信がない場合は、無理に自力で行うのは避けた方が良いでしょう。
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タイヤのパンク
バッテリー上がりに次いで多いトラブルがタイヤのパンクです。特に高速道路では、最も頻繁に発生するトラブルとなっています。
ロードサービスを利用することで、車にスペアタイヤが積まれていれば、その交換作業を行ってくれます。もしスペアタイヤが積まれていない場合や、2本以上のタイヤがパンクしている場合は、修理工場やタイヤショップまで搬送してもらうことができます。
タイヤ修理を希望する人も多いですが、すべてのロードサービス業者が修理対応をしているわけではありませんし、パンクの状態によっては修理ができないこともあります。一般的には、ロードサービスは上記の対応を行うことが多いです。
最近の車は、室内やトランクのスペースを広くするために、スペアタイヤを積んでいないことが増えており、代わりにパンク応急修理キットが積まれている場合が多いです。そのため、以前はロードサービスによるスペアタイヤ交換が主流でしたが、現在は搬送が必要なケースがかなり増えてきています。
ちなみに下の動画はパンクの応急修理キットの使い方です。
スペアタイヤを積んでいない車に乗っている方は見ておくといいですよ。
インロック
インロック、つまり鍵の閉じ込めは、鍵を車内に置いたまま外に出てドアをロックしてしまうことで発生します。このトラブルでロードサービスを利用する人も非常に多いです。
基本的に、ロードサービスを利用すると無料で開錠作業を行ってもらえます。しかし、高級車や外車の場合、セキュリティが高いため開錠作業が難しく、業者によっては対応できないこともあります。また、長時間かかる場合や、その場でキーを作成する必要が生じることもあり、その場合は費用が発生する可能性もあります。
さらに、インロックではなく、鍵を紛失するトラブルも考えられますが、ほとんどの保険会社ではこれが無料対応の対象外となっています。鍵を紛失した場合、単に開錠するだけでは済まず、鍵の作成や搬送が必要になるため、有料で鍵業者を手配するか、車を搬送する対応になります。
脱輪・乗り上げ
側溝などに脱輪したり、縁石に乗り上げてしまって車が動かせなくなるトラブルも、ロードサービスを利用するケースとして非常に多いです。
ただし、タイヤ1本の脱輪の場合のみ無料対応というロードサービスが多いため、注意が必要です。タイヤ2本以上が脱輪している場合や、クレーンを使った特殊作業が必要な場合、保険会社としては費用がかかるため、無料対応は難しくなります。そのため、こうした場合は追加費用が発生する可能性が高いです。
ガス欠
ガス欠、つまり燃料切れでロードサービスを利用する人も意外に多いです。特に、ガソリンスタンドが少ない高速道路でのガス欠はよくあります。
ロードサービスを利用すると、通常は燃料10リットルの補給をしてもらえますが、ほとんどの保険会社で、これが1年に1回限りという回数制限があります。また、保険会社によっては、ガソリン代が有料となる場合もありますので、事前に確認しておくことが大切です。
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最終更新日：2024年11月29日
